戦後日本を率いた日本愚民化計画

戦後の巨魁・岸信介と正力松太郎、その正体はCIA工作員。

正力松太郎がプロ野球を日本文化に植え付けたのは、なんと、米国ＧＨＱの方策からだった。

これが、悪名高い「日本人愚民化計画」なのだ。

彼らの思考から「皇室、文化、形而上」を奪い去る。そのために、愚にもつかない娯楽を日本に与えるのだ。

それが、「3つのS」であった。すなわち、スポーツの"S"、スクリーンの"S"、セックスの"S"らしいのだ。

『これで安心だ。彼らは永久に米国の手先になるはずだ』と。

こうして米国文化が怒涛のように押し寄せた。

だが、米国は驚愕する日が、いや後悔する日がすぐにやってきた。

それは「日本人の団結力、とうてい理解できない組織力であり、想像もしなかった産業力、技術開発力」である。「未来社会では、とても彼らを敵に回せない」それが、米国の共通認識となる。

ソ連、中国が核保有国になり、さらに近年の北朝鮮による核開発。極東のパワーバランスを保持するために、日本の核武装が現実的となっている。だが、「非核三原則」を崩せない日本では、論外である。

"親会社"CIAの日テレで、空前のプロパガンダが実行される。核武装の前段階として、原発推進キャンペーンが張られた。

日テレで、子供向けアニメ「わが友、原子力」が放送された。1958年、日本で初めての原子力発電所が誕生したのだ。戦後、一貫して国民を親米になるように"教育・洗脳"して来たのが読売グループなのである。

東北大震災で東電福島原発の事故が発生した。その直後から、日テレは原発の必要性を訴えている。

では、そもそも何故そのようなことになったのか。

2006年、社会学者「有馬哲郎」氏は、米国国立公文書記録管理局から、とんでもない外交文書を発掘していた。それによると、戦犯として巣鴨に収容された「正力松太郎」に、CIAエージェントになるよう要請したらしい。

そして日本テレビ放送網は、CIAからの資金提供を受けて開局されたという。

現在の貨幣価値で200億円だ。さらに読売新聞社、読売ジャイアンツの創設であった。

さらに教育現場を変革させるために、一切の神話・道徳教育を廃止させるのだ。

自由民主党の結党もCIAが関与した。また、日本人をコメからパン食に変革させるため、小学校に給食制度を導入させた。

こうして、歴史的な日本文化・伝統は忌み嫌うものという素地を作り上げることに成功した。コメからパン食に替えたのは、米国農家を助けることが狙いであった。

戦後日本人の意識から平和憲法は、日本人が血を流して勝ち取った憲法であるといった誤解が真実となっていくのだ。同時に反米主義など跡形もなく消え入ることとなる。