P・サイトの終焉、ヤフー楽天の不安

ガリバーとなったヤフーは、1日10億件のアクセスを誇る。

これは、日本人全員が1日8回はヤフーを訪れる計算だ。

だが、その利益率の高さが驚愕的である。

資料がやや古いが2004年通期の決算で売上高758億円に対し、412億円という営業利益をたたき出している。

では、同時期の楽天はどうだったのだろう。

楽天の売上高456億円、営業利益151億円である。

ところが、今は盤石に見える両社だが、不安要素がある。消費行動の変容が避けては通れないからである。

現在では、ほとんどの消費者がポータルサイトを経由している。

この消費行動が変わりつつあるのだ。

検索エンジンの普及だ。すでにポータルサイトを経由せずに、直接ショッピングサイトへ行って買い物をする

消費者が増えている。すると楽天市場のようなショッピングモールは、存在意義がなくなってしまうのだ。

また、ヤフーにしても同様である。アクセス数が減っていくと、広告収入に大きな影響を及ぼす。

「いずれにせよ、われわれの業界はグーグルに飲み込まれてしまうのかも知れない」という危惧は遠い未来の話ではない。楽天が、無謀とも云えるTBS買収に乗り出したのは、その不安が払拭できないからである。

グーグルが世に出るきっかけを作ったのは、実はヤフーである。2000年に、小さなベンチャー企業に過ぎなかったのだが、グーグルは、ヤフーの標準的な検索エンジンに採用されたのだ。

だが、ヤフーが思っていたよりも早く、グーグルは急激な成長を遂げるのだ。まるで「庇を貸して母屋を取られる」状況になっている。ヤフーは黙っていなかった。グーグルとの契約を解消し、自社で独自の検索エンジンを開発する。さらには関連する企業を買収した。

この仁義なき闘争に、ビル・ゲイツが黙っているわけにいかなかった。検索エンジン競争に乗り遅れると、インターネットの世界を失ってしまう。

2003年から独自の検索エンジン開発に乗り出した。さらにキーワード広告にも自社開発で両社に割って入ったのだ。

ポータルサイトは、その立つ位置をいつなんどき失うか分かったものではない。

中国の動向も無視はできない。アリババをはじめ、いつ飛び出してくるか分からないのだ。

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